国際秩序の変遷
中国を中心とする華夷秩序からヨーロッパ近代の勢力均衡に基づく国際関係へ、そして、20世紀、人権という普遍的倫理を掲げ、国際機関を中心とした国際秩序へ―――
19世紀から20世紀にかけて、国際秩序に対する考え方は大きく変遷してきた。
各国の外交や戦争は、その時の国際秩序に対する観念や国際通念に従って決断される。その正当性や倫理的な評価も、当時の価値基準を第一に考慮すべきだろう。だが、その国際秩序や国際通念自体が変化し、互いに対立したのが19世紀から20世紀にかけての歴史だった。19世紀以降の各国の外交や戦争の評価が非常に難しいのは、その背後にある国際秩序に対する観念がそれぞれ大きく異なっているからだ。
ここでは、各国の行動の規範となった国際秩序観の変遷の歴史を辿ってみよう。
ヨーロッパ近代の世界秩序
国際法という考え方は、17世紀の中葉にヨーロッパで現れた。「国際法の父」と呼ばれるオランダ人のフーゴー・グローティウスが『戦争と平和の法』を発表したのが1625年。これを機に国家間の交渉や戦争においても法的な秩序が必要だという考え方が広まっていく。最初に国際法の考え方が具現化したものがウェストファリア条約である。1648年に三十年戦争の講和条約として結ばれ、ここで初めて主権や国境、内政不干渉といった現代の国際関係の基礎となる概念が明確化された。
17世紀以来のヨーロッパの国際世論あるいは国際法の観念によれば、戦争は外交の一手段として捉えられていた。各国は、通常の外交交渉で決着が着かない場合に戦争という武力に訴えることができた。戦争は正当な権利の行使だったのである。
戦争が外交の一手段として、また正当な権利として認められていたのは、ヨーロッパ諸国間で戦闘行為に対して最低限守るべき条件のようなものが共通認識として成立していたためだ。残虐な兵器の使用、捕虜虐待、占領地の住民に対する略奪暴行などに対する禁止など、戦闘行為に際する条件が国際通念として共有されていた。このような条件はのちに形が整えられて、国際慣習となり、さらにはジュネーヴ条約（1864）やハーグ条約（1899）のような戦時国際法となっていった。
19世紀後半から急速に近代化政策を押し進め、このヨーロッパの国際秩序にアジアで最も早く適応しようとしたのが日本だった。
中華秩序からの脱却を目指した日本
ヨーロッパの国際法秩序では、主権国家が排他的に主権を主張できる範囲を領土と呼ぶ。だが、東アジアでは、中国を中心とした「華夷秩序」の観念が国際関係を秩序付けていた。この華夷秩序では、儒教的価値観に基づく徳化の度合いに応じて徐々に高い方から低い方へと序列化される。そのため、領土という概念がなく、国境は極めて曖昧なものにならざるを得なかった。
この二つの秩序観の違いは、19世紀末の日清間の対立において顕著に現れた。日本は清に対して朝鮮が国際法上どのような立場なのか明確にすることを迫った。清は、東から日本の挑戦に直面し、また北からはロシアの領土的侵食を受けた。この混乱の中で清国内でも、洋務運動など近代化政策が採られ、次第に華夷秩序の内部にヨーロッパ的な意味での主権的な実効支配を確立することを考える人々が現れ始める。
日清戦争とはまさに、華夷秩序が揺らぐ中で、近代的な概念に沿って国家の支配を再編成しようとする日本とそれに対抗しようとした清との戦いっだったわけである。
20世紀新たな国際秩序観の登場
20世紀に入り、人類は第一次世界大戦という未曽有の戦乱を経験した。全体主義戦争と呼ばれた国家の総力戦であり、その被害は甚大なものになった。大量殺戮が可能な近代兵器が導入され、戦闘はただただひたすら陰惨なものになった。ヨーロッパでは、この第一次世界大戦を機に、戦争そのものを合法的なものと見ることへの懐疑が生まれてきた。
特に、戦争観が変化していく上で大きな役割を果たしたのは、アメリカである。アメリカは、第一次世界大戦を契機に、国際社会の中心的役割を担う存在として台頭した。
アメリカの国際秩序観とは、国内の秩序と同じように、世界にも中央政府とその政府が執行する法が存在し、諸国の違法な行為に対しては、集団安全保障に基づき制裁すべきだ、というものだった。これは従来の国際均衡理論とは全く異質のものだった。
ヨーロッパのそれまでの国際秩序観は、対等なものの同盟と対立による勢力均衡によって秩序を維持するというものだ。だが、アメリカには、そのヨーロッパの国際秩序が、各国間に複雑な同盟関係網を形成させ、その同盟に基づいた参戦が一度に発動された結果、世界大戦が引き起こされたという認識があった。
アメリカは、従来の権謀術数渦巻く勢力均衡的なヨーロッパ的な国際秩序からは距離を置くべきとし、1823年のモンロー教書以来、外交的には孤立主義を採ってきた。そして、第一次世界大戦後、世界の大国として台頭した際には、アメリカは自身をヨーロッパの国際関係から独立した公平な立場にあると認識した。そして、自由と正義を体現する国家として、新たな国際秩序における世界の中央政府の役割を担う資格があると自任していたのである。
1919年、第一次世界大戦の戦後処理としてパリ講和会議が開かれる。ここで初めて国際機関を中心とした新たな国際秩序体制の構築が議論された。
1928年、急速に高まった反戦の国際世論を背景にアメリカは、パリ不戦条約の締結を主導した。この条約で初めて自衛戦争以外の戦争が違法とされた。ただし、この条約では侵略行為に対する定義がなく、何を自衛戦争とみなすかは各国の自主的な判断に委ねるなど、不明な点も多々残されていた。
一方でパリ講和会議は、敗戦国への懲罰的な意味合いが強く、戦勝国の権益を擁護するのみで、不公平な側面があったことは否めなかった。
オーストリア-ハンガリー帝国は解体され、ドイツは膨大な賠償を課されたうえで、ほぼすべての権益を放棄させらた。イタリアもフィウメ領有を拒否され、権益を著しく縮小された。日本が提唱した人種不平等条約も否決された。にもかかわらず、イギリス、アメリカ、フランスの権益は引き続き、維持された。
この公平性を欠いた国際平和の理念は、不正な国際秩序を維持しながら戦争だけが違法化されたとの認識を敗戦国を中心に広げる結果となった。これは第二次世界大戦の遠因となる。
国際秩序への挑戦
1931年、日本は満州国を建国し、国際連盟を脱退した。日本のこの行為は、国際連盟の権威を失墜させて、ひいてはイタリアのエチオピア侵略を引き起こした。
1930年代以降に行った日本の軍事行動は国際世論の変化に逆行して行われたために国際秩序に挑戦するように見えていた。
日本の国内を見ても当時の世論状況は、大正デモクラシーの影響がまだ続いていた時代背景もあり、特に1937年、盧溝橋事件以降の支那事変に関しては侵略戦争として捉える人が多かった。日本国内の共産主義者や民主主義者を中心に、日本の戦争を侵略戦争として罪悪視する世論が存在したが、多くの民衆の間では、一等国になったという自負とナショナリズムの台頭もあり、アメリカ中心の国際秩序への反発も根強かった。
第一次世界大戦後に台頭したのはアメリカと日本であり、この両国は中国の権益をめぐっていずれ対立すると見られていた。特に関東軍を中心にこの考え方は強く、アメリカと新たに登場した共産主義勢力であるソ連に対する防衛圏として、満州、台湾、朝鮮の権益は死守する必要性があった。日本の立場からすればそれは侵略ではなく自衛であった。
パリ講和会議は戦勝国の権益だけを保護し、1920年代のワシントン体制は、明らかに日本封じ込めを意図していた。さらに、アメリカは自国に対しては二重基準を用いており、極東では中国の門戸開放を唱える一方で、中南米諸国に対してはヨーロッパ諸国の不干渉を要求し、棍棒外交を展開した。
このような公平性を欠いた国際秩序が、日本の侵略行為に対して自己正当化の余地を与える結果となった。各国の行動を実際に拘束する倫理の基準が曖昧なことや国際法を順守させる実行力を保障するものがないことも、日本やドイツの侵攻を手助けする要因となった。
日本は、新たな国際秩序に対して、懐疑的な態度を取り続け、最終的に真っ向から対立する道へ進んでしまった。日本は、19世紀末、近代ヨーロッパの国際秩序にはいち早く順応したのに、20世紀の新たな国際秩序に適応するための機会はすべて逸してしまったのである。
両義的な日本の評価
第二次世界大戦の敗戦後、東京裁判によって日本の軍事行動は侵略戦争として裁かれた。日本の正当性はすべて否定されることになった。第一次世界大戦後にアメリカが中心となって作り上げた世界秩序は、明らかに台頭してきた日本を封じ込めるための不公平で欺瞞に満ちたものであった。だが、臥薪嘗胆で地道に不平等条約の解消に取り組んだ明治の日本国家のように、その新たな国際秩序に進んで参画しその一角を担う選択肢もあったかもしれない。だが、日本は国際連盟を軽視し、国際社会に対立する道を進んでしまった。新たな国際秩序に対する理解の欠如が生んだ悲劇だったと言えるだろう。
華夷秩序と近代ヨーロッパの国際秩序、そして国際機関を中心とした20世紀型の集団安全保障による国際秩序。日本の現代史の歩みは、この3つのそれぞれ異なる国際秩序観の変遷とともにあり、また、それに翻弄された歴史だったと言っていい。それぞれの国際秩序に基づき、日本はその都度、国家としての行動を決断してきた。国家としての正当性や倫理観もその時の国際通念に従って判断された。だが、その国際秩序や国際通念自体が激しく移り変わり、日本はまさにその渦中にあった。そして、最後は、その変化に日本はついていくことができなかった。
日本の過去の歴史を評価するとき、その評価の基準となった背後の国際秩序観を理解しておかなくては正しい判断は不可能だろう。日本の軍事行動だけでなく、アメリカのそれも果たして正当性のあるものだったのかどうか、当時の国際秩序に対する観念と国際通念を通じて初めて公平に評価できるはずだ。
第二次世界大戦を経て国際連合が成立し、改めて戦争は非合法化された。この観念が維持できるかどうかは、人権という思想と国連という実行機関に支えられた今の国際秩序がどれだけ普遍性を持つことができるかどうかにかかっている。
