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ヒトラーの時代: ナチスドイツは、いかにして国際的孤立から脱却したのか?

スペイン内乱におけるイタリア軍(画像出典: Wikipedia

ナチスドイツの国際的孤立 – 対独包囲網の形成

 1928年、ナチスが国政へ初めて進出して以降、ヒトラーは、1934年の後半ごろまでには、ドイツ国内でその独裁的な地位を確立していた。
 1933年2月、国会議事堂放火事件に乗じて共産党を弾圧。その翌月3月には、ヒトラーへの全権委任法が成立、同年7月、新党新設禁止法を制定し一党独裁体制を確立して、国内の対抗勢力をすべて掌握した。
 そして、1934年6月、ナチス党内でヒトラーに対抗していたレームをはじめとしたナチス突撃隊(SA)幹部を粛正。党内での絶対的な地位も確立した。
 こうして、1934年後半までには、国内でヒトラーの地位を脅かす存在はいなくなっていた。

 ヒトラーは、国内での独裁体制が確立してくると、外交面においても積極的な対外政策を打ち出していく。
 ヒトラー政権は当初、ヴァイマル政権下の外交路線を踏襲していた。1933年2月の軍縮会議に出席し軍縮に同調、同年5月にソ連とベルリン条約の延長措置、翌6月、英仏独伊の四カ国条約締結。東西への融和姿勢を示していた。
 だが、国内での独裁体制の基礎が固まった1933年秋頃から、対外戦略を転換。ヒトラーの積極外交が始まる。

 1933年10月、国際連盟、軍縮会議から脱退。
 1934年1月、ポーランドと不可侵条約を締結。ヒトラーはこの条約によって、ポーランドと同盟関係にあったフランスと、ポーランドの背後にあるソ連の動きを牽制し、オーストリアとチェコスロヴァキアへ南進する布石とした。
 ヒトラーは、オーストリア合邦を最重要の対外政策と位置付けていた。だが、この不可侵条約の締結は、フランスとソ連の警戒感を強める結果となり、特にソ連との友好関係を破綻に導いた。

 1934年7月、ウィーン蜂起が起こる。ナチス・ドイツとの合邦を主張したオーストリア・ナチス党員によるクーデタ未遂事件で、背後にヒトラーの関与があることは明らかだった。これにより、ナチスのオーストリア合邦政策に対する国際的非難が高まる。特に、ムッソリーニは、強硬な反対姿勢を示し、オーストリア国境付近に軍隊を派遣して、ナチスのオーストリア侵攻を牽制した。

 これによって、ヒトラーの南進政策はいったん阻止されたが、1935年3月、ナチス・ドイツは、再軍備宣言を行う。ドイツ空軍の存在を公表、徴兵制を復活させ、軍隊の増強を決めた。これらすべてがヴェルサイユ条約に対する違反行為であった。この時点で、ヒトラーは、ヴェルサイユ体制に対して公然と反旗を翻すことになった。

 ヒトラーが積極外交へ転換し、ヴェルサイユ体制への公然とした挑戦し始めたことは、当然、国際社会を大きく揺るがすことになった。イギリス、フランス、イタリアの三国は、ムッソリーニを議長としてドイツの再軍備に対する対抗措置を協議。1935年4月、英仏伊三国による「ストレーザ戦線」を結成した。
 ドイツの対外政策に警戒感を強めたソ連も外交戦略を対独牽制へと舵を切っていくことになる。1935年5月、仏ソ相互援助条約締結、さらに、ソヴィエト・チェコスロヴァキア相互援助条約締結した。

 こうして、1935年半ばには、西側に英仏伊によるストレーザ戦線、東側にはフランス、ソヴィエト、チェコスロヴァキアの対独包囲網が出来上がり、ドイツの国際的孤立が明確になった。

 これでナチスの対外膨張政策は止まるかに見えた。だがこうした状況はすぐに崩壊し、第二次世界大戦へと突き進んでしまう。

 では、ナチスはどのようにして、この国際的孤立状態を脱していったのだろうか。

イギリスの対独宥和政策

独英海軍協定と軍縮規定の破綻

 1935年6月、ナチスドイツは、イギリスと海軍協定を締結する。この協定は、艦隊増強と潜水艦の保有をドイツに認めるもので、ヴェルサイユ条約の軍縮規定を破棄する内容だった。イギリスは、ドイツの再軍備を容認したのだった。英仏伊のストレーザ戦線が結成されたわずか2か月後のことだった。

 なぜイギリスは、ロンドン軍縮会議の協定を自ら破綻させ、ドイツ宥和政策へと方針を転換したのだろうか。

イギリスの勢力均衡策と対独宥和政策

 イギリスの伝統的な外交方針は勢力均衡にあり、第一次世界大戦後においてもイギリス政府の基本的な方針は、ヨーロッパの列強諸国による勢力均衡を回復させることにあった。そのために、敗戦国ドイツの必要以上の弱体化は、フランスとソ連の勢力拡大を牽制するという意味では、好ましいものではなかった。

 1931年以降イギリスでは、世界恐慌後の経済対策のために挙国一致内閣が成立していた。
 労働党は、挙国一致政府の中にあって、軍縮と反戦平和を強く主張した。1930年代半ば頃から、イギリス経済は復調の兆しを見せていて、ようやく社会生活の安定が戻りつつある時期だった。第一次世界大戦と恐慌という二つの困難を経験し、疲弊しきっていたイギリスの世論に、この理想的な平和主義が広く受け入れられたのは当然のことだったと言えるだろう。

 また、保守党もナチスに対して強硬政策に出ることができず、宥和的姿勢をとる。1935年6月に挙国一致内閣の首相に就任したボールドウィンは、ナチスの対外政策は東方進出にあり、ナチスとソ連はいずれ対立すると見ていた。彼は、共産主義拡大を阻止するために、ナチスを防共の前線として利用できると考えていた。
 その結果、イギリス政府の基本外交方針は、ソ連への対抗として、対独宥和を採ることになる。この対独宥和の基本方針は、第二次世界大戦のきっかけとなったナチスのポーランド侵攻直前まで変わることがなかった。

ドイツ・イタリア枢軸の成立

ムッソリーニのエチオピア侵攻とイタリアの国際的孤立

 帝国主義の下での植民地獲得競争に敗れ、対外膨張的野心を抱いていたのは、ナチスドイツだけではなく、イタリアのムッソリーニにもまた同じだった。
 ナチスドイツが、ヴェルサイユ体制へと真っ向から対決姿勢を示したとき、英仏が宥和的な態度を示したことで、イタリアもまた対外膨張策へと方針を転換する。
 1935年10月、イタリアは国際連盟規約を犯して、エチオピアへ侵攻。
 国際連盟はイタリアの侵略行為を非難する決議を採択し、イタリアに対し経済制裁を実施する。これにより、ストレーザ戦線は、完全に瓦解し、今度はイタリアが国際的孤立を深める結果となった。
 しかし、国際連盟による制裁措置にもかかわらず、イタリアは、1936年5月、エチオピアを併合した。

ラインラント進駐とフランスの無策

 このムッソリーニによるエチオピア侵攻は、国際連盟が大国の侵略行為に対していかに無力であるかを白日の下にさらすことになった。
 イタリアのエチオピア侵攻を目にして、ヒトラーは、さらに軍事的拡張政策を推し進める。
 1936年3月、ヒトラーは、ラインラント進駐を決行する。ラインラントは、ドイツの重要な工業地帯であるルール地方をフランス軍の侵攻から守るためには、決定的に重要な地であった。
 ヴェルサイユ条約によって、独仏国境付近のライン川周辺は、ドイツ軍の進軍が禁止されていた。さらに、その一地域であるラインラントは、1925年、英仏独の間で調印されたロカルノ条約によって、非武装地帯に指定されていた。

 このラインラント進駐は、ロカルノ条約違反であり、国際連盟、特にフランスに対する重大な敵対行為だった。
 ナチスドイツは、再軍備を始めたばかりであり、当時の軍事力では、フランス軍の方が圧倒的に優位であった。しかし、それにもかかわらず、フランス政府はナチスのラインラント進駐を容認する。
 フランス政府の方針は、フランス軍はマジノ線を防衛する自衛のためのものであり、ナチスがラインラントへ軍を駐留させているだけであるなら、対抗措置を取らないというものだった。そして、ラインラント進駐に対する措置は国際連盟の決定に委ねるとした。
 しかし、国際連盟は、ドイツに対して何らの制裁措置も決議しなかったのだ。こうしてヒトラーは、国際社会の何の抵抗にも合うことなくラインラント進駐を成功させる。そして、これがヒトラーの東方侵略を本格化させていくのだ。

 一方、エチオピア侵攻によって国際的孤立を深めていたイタリアは、ドイツへと急接近していく。ドイツの東方進出の第一の課題は、オーストリア併合であり、それに最も抵抗を示していたのはイタリアだった。そのイタリアが、エチオピア侵攻を機に、ナチスのオーストリア併合政策容認へと方針を転換する。

 イタリアの後ろ盾を失ったオーストリアは、1936年7月、ナチスとの間に独墺協定を締結する。相互主権尊重を保障したこの協定は、同時に、近い将来にオーストリア・ナチスを政権につけることをも約したものだった。この独墺協定は、ナチスが合法的にオーストリア内部から合併を進める足掛かりとなった。

スペイン内乱と独伊の接近

 1936年7月、フランコ将軍によるクーデタ宣言によって、スペイン内乱が勃発する。1931年にスペイン王政が廃止され、共和政が成立して以降、スペイン政府は左右対立が激化し、政権が不安定化していた。だが、1936年2月の総選挙で、右翼政党が敗退、左派が連合した人民戦線政府が成立していた。この政権に反発したフランコの率いる軍部は、クーデタによりファシズム政権の樹立を試みたのだった。

 このフランコのクーデタを支援したのが、イタリアとドイツだった。スペイン内乱に介入したイタリアとドイツは、1936年10月に外相会談を行う。この会談で、スペイン問題をはじめ、オーストリア、エチオピア、国際連盟に対する方針について意見の調整を行った。
 そして、翌11月には、ムッソリーニはミラノで、ドイツ、イタリア間の外交方針に関する談話を発表する。その中で、ムッソリーニは、「ローマ・ベルリン枢軸」という言葉を用いて、新たな国際平和の基軸とすると述べたのだ。

 英仏が対独宥和策をとっていたこと、国際連盟が大国の対外政策に対して無力であること、イタリアのファシスト政権もまたナチスと同じく対外的野心を持っていたこと、こうした国際的状況がドイツとイタリアの接近を容易にさせた。

 ここに後の枢軸国の基礎ができ上った。ナチス・ドイツはこうして国際的孤立を脱したのだった。

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