読書案内
安田浩一『ネットと愛国』(2012)
「あの人たちだって、楽しくてしかたないって人生を送ってるわけじゃないんだろ？そりゃあ腹も立つけど、なんだか痛々しくて、少なくとも幸せそうに見えないなあ」
在特会という過激なレイシスト集団がネット上で話題を集めだしたのは、2007年か8年頃。彼らの抗議する姿を動画に撮り、それをYoutubeに頻繁にupし始めたことで瞬く間に有名な存在になっていった。私が彼らの動画をはじめてみた時は、軽いめまいのような衝撃を受けたのを覚えている。それと同時に、保守と呼ばれる運動に言い知れない失望感を覚えた。
ネットの中で歪む愛国心
安田浩一氏の『ネットと愛国』は、ネット右翼の言論の盛り上がりを背景に現れてきた在特会という組織に長期取材を敢行したルポタージュだ。
ネット右翼、いわゆるネトウヨは、90年代半ば頃からの言論界での保守派の隆盛を機に、愛国的な主張が一般に受け入れられるようになった後に登場してきた。それ以前は、保守派の議論はほとんど顧みられていなかったし、愛国的な主張を述べることは公には憚られるような雰囲気だった。
それが90年代半ばを境に一変し、国家や国益を中心にした議論が堂々と論じられるようになった。当初は、言論誌や討論番組を舞台に専門家たちによる議論が中心だったが、ネットが登場したことで、多くの一般人も議論に加わるようになった。
だが、ネット上の議論は、その方向性が徐々に歪んでいった。国家や国益を論じるよりも、排外的な議論、特に中韓に対する嫌悪感を煽る議論に著しく偏っていった。ゼロ年代の半ばには、「ネトウヨ」という言葉が広く知られるようになり、極端な排外主義や差別的な言論を主張する人々という印象が一般に定着していった。
こうしたネトウヨの議論を真に受けて登場してきたのが在特会だ。
在特会が現代日本の問題として特に重視したこととは、在日の人々が不当に享受していると言われる特権であり、年金や生活保護受給に関する人種間の不公平さに関することだった。
国益や国家意識を問題にした90年代の保守派の議論から比べれば、なんとも瑣末な問題にまで矮小化されたものだと感じるが、彼らにとって見ればこの問題こそが、最も切実なものに映るのだ。
彼らの言う在日特権は、自らの努力とは関係なしに、日本人の税金によって賄われ、享受しているものだということになる。日本人である自分達がこのような経済的、社会的不遇に甘んじるなかで、この不公平さは許せないという感情が、彼らの背後で働いていたのは明らかだろう。
しかし、彼らの言う在日特権というものが、ほとんど実体のないものであることを安田氏は指摘している。
在日特権とはアメリカでいうaffirmative actionに近いものだ。それが在日の人々が享受している「特権」として曲解され、一部の人々の間で問題視されることになった。だがそれは、affirmative actionや特権というものに関する全くの無知に基づくものでしかない。（もちろん一部で不正があることは確かだろう。また制度そのものも古く時代にそぐわない部分もある。しかし、それは個別の問題か、あるいは、制度設計の問題であり、人種の問題とは異なる。）
このように在日特権は、もともと三流のタブロイド記事に基づいたネット上のうわさでしかないものだ。それがネットのなかで誇張され、いつの間にか実態とはかけ離れた巨大な社会問題へと仕立て上げられていった。
ネットの中では誤った情報が修正されることなく、その誤った情報に基づいてさらに誤った情報が流布されるという悪循環が生じやすい。彼らの考え方と言うものがいかにネットのみに依存し、ネットの中でのみ自己完結したものであるかがよく分かる。正にネットの言説を鵜呑みにし、それだけの狭い視野の中で思考し、世間を全く知らないまま直情的に行動に移してしまう彼らの姿が窺える。
参考
・在日特権 – Wikipedia
・アファーマティブ・アクション – Wikipedia
在特会を生み出す背景
彼らの主張には、自分たちの置かれた境遇が如何に不遇であるかという思いが透けて見える。将来性の見えない自分の生活に苛立ち、不安を感じているのだ。安田氏は在特会の活動に参加する何人かの若者に長期取材を敢行することで、彼らのこのような心理を丹念に描き出している。
彼らの主張の背後にあるものとは、やはり、経済格差であり、将来性の見えない不安定な生活だ。そして最も決定的なのが、社会から疎外されているという意識である。取材から浮かび上がってくるものとは、彼らの切実な承認欲求だ。社会から、他人から認められたいという承認への切実な思いがある。
安田氏は、そうした若者たちに同情的な視線を注いでいる。在特会への最大の批判者であると同時に、最大の理解者にもなろうとしている姿勢がよく伝わってくる。誠実な人柄なのだろう。
しかし、もともと経済的、社会的境遇が問題の根底にあるのだとすれば、なぜ彼らは労働問題や格差問題へと意識が向かないのだろうか。
ネトウヨや在特会の議論からは、労働問題や格差問題は見えてこない。そもそも、彼らの出発点となった保守派の議論では、経済格差は自己責任と言われて、それでおしまいなのだ。それでも彼らは、保守派や右翼的言論に傾倒していく。
保守派の思想は、本来、経済的には自由主義で、市場への介入を嫌っている。自助努力を旨とし、自己責任を徹底する。だが、自らの不遇が、誰かによる迫害の結果であるとすれば、どうであろうか。自らの責任は容易に他者に転嫁することができる。
本質的な問題の所在がつかめていない若者たちにとって、ネトウヨや保守派の言説は、結果的にスケープゴートを用意したのだ。愛国という大義名分のもとで、排外主義や差別感情を正当化することができる。むしろ、だからこそ、彼らが愛国的主張に飛びついたのだともいえる。
ネット上の議論が歪んでしまうのは、結局、ネットでしか情報を得ていないliteracyの低さが問題なのだ。
分かり易い敵の存在は、本当の問題が理解できずに、何が原因か分からないまま自らの境遇を正当化し、自らのidentityを保とうとするときに必要とされる。彼らは、そのためには、というよりも、そのためにこそ、手近な敵の存在が必要だったのだ。
疎外された若者たち
在特会の中心となっている人たちは、90年代の保守派の議論を見てきた30代から40代の中年層だろう。しかし、その運動に加わって、抗議活動などの実際の行動を行っているのは、そのほとんどが若い世代だ。
初めから、ネットの議論を見て参加してきている。スマホを持ち、ネットが当たり前に存在している世代だ。そして、長引くデフレ経済の下で、ただただひたすら悪化していく労働環境しか知らない世代でもある。
安田氏の取材でも分かるように、在特会へ関わる若者というのは、その大半が底辺と呼ばれる経済的、社会関係的に疎外された状況にあるのは確かだろう。しかし、安田氏は、在特会に関わる若者たちにあまりにも寄り添いすぎているようにも感じる。
人間にはやはり越えてはいけない一線というものがあるはずだ。東京で最も大きな韓国街、新大久保に集団で繰り出して、「ちょんは出て行け、死ね」と大声で叫んでしまう精神は、もう常軌を逸している。聞くに堪えない差別用語を公共の場で連呼し、人々を挑発している。
どんな理由があろうと人種差別的発言（hate speech）は、先進国においては社会的な生命を失うほどの罪だ。それを彼らは何の反省も自覚もなく、集団心理の中でやすやすと越えてしまう。そうした態度から窺える人間性とは、自らが苦境に立たされた時、それに対面する勇気を持たず、常に責任を他人に求め、安易な逃げ道を探し回る類いのものだろう。自己責任感の欠如と他責志向――そうした態度ばかりを肥大化させてしまったことが、今の彼らの底辺生活を生んだ最大の要因なんじゃないだろうか。結局、彼らの境遇の原因は彼ら自身にあるとしか言えないのではないか。
（私の生活だって超がつくほどの底辺だ。文句言ってやりたい奴はいっぱいいる！💢💢💢しかし、それは既得権益に胡坐をかく連中であって、在日外国人ではない。）
どれほど彼らの置かれた状況というのが同情の余地あるものだとしても、決して許される行為ではない。そもそもこうした彼らの活動が世界に報道される度に、日本は相変わらず人権を理解しない国だと劣等国扱いされることにどれだけ思いが至ってるのだろうか。正に日本の恥以外の何物でもない。（もともと彼らに日本人としての誇りなど欠片もないのだろうが。）
さて、この記事の最初の台詞に戻ろう。これは、この著書の冒頭で紹介されている在日朝鮮人の青年の一言だ。
在日の人々が、たとえ一部であったとしても、このような受け止め方をしてくれていることにひとまず安堵を覚える。在日の人々の方が、はるかに地に足をつけた生活を送っているのだ。だからこそ、精神の余裕も生まれるのだろう。
こんな在特会のような運動は、経済の停滞で低辺層と呼ばれる若者が増えたことを背景にしているだけだから、今後景気がよくなり、若者の生活が安定し始めれば、自然に下火になる、という意見もよく聞く。確かに、その通りだと思う。
しかし、日本人とは、景気がよければバブルに浮かれ土地転がしに熱中し、不況になればなったで、人種差別的な言動でその憂さを晴らそうとする。民度の低い国民というのは、景気がよくても悪くても、ろくな結果にはならないものだ、とつくづく思う。
90年代末頃からの保守思想の盛り上がりは、結局、日本人の民度を上げることになんら貢献しなかったのである。「日本人の誇り」が聞いて呆れる。われわれには、それでもまだ信ずべき日本というのは残されているのだろうか。
