山田順『出版大崩壊』(2011)
根拠のない電子書籍懐疑論
2011年刊行。
2010年が日本の電子書籍元年などと騒がれていたが、日本では電子書籍の普及が遅れに遅れ、Amazon.co.jpで日本語対応のKindleと日本語の電子書籍が販売されたのは、ようやく2012年10月からだ。
だが、この著作は2011年のものなので、海外の電子書籍の動向を紹介しているのかと思いきや、なーんにもそんなことは書いてありません。そう、一切。
で、日本の状況だけ論じています。しかもなーんの統計情報も利用されてません。ただの印象が語られているだけです。
それにもかかわらず、この著者は、日本で電子書籍の売り上げは伸びていないと指摘し、電子書籍は日本では普及しないと言い切ってますっ！
あのー、電子書籍の本命であるAmazonが日本語書籍の販売を始める前の11年の段階で、何が言えるんでしょう？？？
せめてアメリカの状況ぐらい論じるべきじゃないのだろうか？
少なくともAmazonが日本の電子書籍市場に参入してからの数年を見てみなくては、電子書籍の今後の動向など判断できるわけがない。一般消費者からすれば、商品が販売されていないのに、今、商品が売れてないから今後も普及しないと指摘されても、何を言っているんだコヤツは？としか思えない。
書籍の売り上げに対する収益配分の変化
出版社にとって電子書籍とは、単に紙に印刷されていたものが、電子化されたということ以上の意味を持っている。それは、出版のbusiness modelが大きく変わるからだ。
電子書籍の収益は、著作者とplatformを提供するAmazonやAppleに多く配分されるようになり、従来の紙の書籍の収益構造が大きく変化することになる。従来は、出版社が6、7割、印刷及び流通小売が2、3割、著作者が1割といった収益配分が一般的であったので、電子書籍の登場で最も影響を受けるのは出版社および流通小売ということになる。
このようなbusiness modelでは、出版社は決して電子書籍の販売に本腰を入れて乗り出そうとしないと著者は言う。さらにネット上の情報は無料で共有されるものというネット文化の感覚が、電子書籍の適正価格を押し下げている。
著者に言わせると、この様な状況で出版社が収益を上げられないようであれば、電子書籍は普及しないし、出版文化は崩壊するのだそうだ。
しかし、私には、この著者がただただ、ひたすら出版社の売り上げだけを心配しているように見える。本書からそうした恐怖感だけは、よーーーく伝わってくる。特に出版社や編集者が中抜きされることには、非常な怒りと恐怖感を覚えているようだ。
電子書籍は、出版社を通さなくても誰でも自己出版ができる。しかし、こうした自己出版に対して著者はきわめて懐疑的だ。そもそもこの著者は、大手出版社の編集者が付かずに販売される電子書籍はゴミでしかないと言う。そして、こうしたゴミがあふれる電子書籍市場は、細分化された関心と興味の中で広がりを持たず、有益な書籍や情報は埋もれていくという。
だが、たとえ大手の編集者が付いていたとしてもゴミのような価値しかない書籍など山のようにある。現に本書自体が、電子書籍に対する根拠のない脅威論を騒ぎ立てているだけで、価値ある情報なんてほとんどない。
希薄化する書籍の価値
現在、年間8万点以上の新刊が刊行され、一冊の販売期間も限りなく短くなり、内容の質も低下している。それでも再販制度で守られている出版社は刊行点数を増やすことで、収益を確保しようとしてきた。出版文化を崩壊させたのは、大手取次店と再販制度に守られてマス向けの薄利多売を続けて、書籍の価値を落としてきた出版社自身だろう。
本書には今の出版社の態度を見直そうとする姿勢は一切感じられない。出版文化を崩壊させてきたのは出版社自身だ。まさにこうした老害が出版文化を崩壊させてきたのだなということだけが良く分かる本。
