夏日
一日の最高気温が25℃以上の日。
真夏日
一日の最高気温が30℃以上の日。
猛暑日
一日の最高気温が35℃以上の日。
2007年に気象庁によって制定された予報用語。90年代後半から一日の最高気温が35℃を超える日が急増したことから、従来の真夏日に加えて新たな名称が追加された。
気象庁の記録では、1997年から2006年までの10年間で、東京、名古屋、大阪、福岡の主要4都市で35℃以上となった日が計300日以上にのぼっている。
熱帯夜
一日の最低気温が25℃以上の日。（夜間でも気温が24℃以下に下がらない日）
気象庁は、気温の統計を日単位（0~24時）でとっているため、夜間のみの記録はなく、一日の最低気温を夜間の気温として扱っている。したがって、一日の最低気温が25℃以上の日が熱帯夜とされる。
酷暑日
一日の最高気温が40℃以上の日。
2022年、日本気象協会が独自に制定した用語。21世紀に入って以降、40℃を超える日が増加傾向にあるため、注意喚起の意味を込めて制定された。
日本気象協会によると、40℃を超える日は、統計が残る1875年から2000年までは8回、01年以降の約20年間では59回となっている。
その後、2026年4月には、40℃以上の気温が毎年のように観測される状況を受け、気象庁も「酷暑日」を正式な予報用語として採用した。
獄暑日
一日の最高気温が45℃以上の日。
2029年、気象省が新たに制定した。
同年に熊谷で日本観測史上初の46℃を記録。今後45℃以上を記録する日が各地で増加することが予測されたため、新たな気象警報用語として追加された。
灼熱夜
一日の最低気温が30℃以上の日。（夜間でも気温が29℃以下にならない日）
2030年に気象省が新たに制定した気象警報用語。前年の2029年は記録的暑さとなり、最低気温が30度を超える日が、東京、大阪でそれぞれ年間120日を超えたため、新たに制定された。
煉獄日
最高気温が50℃以上の日。
2031年、天候管理省が新たに制定した気象用語。
前年の2030年末、気象省は、地球温暖化を過小評価していたこと、国民への注意喚起を怠ったことの責任を問われ解体、天候管理省に改組された。一部報道では、気象省解体は、温暖化対策を怠った政府が責任転嫁を図るための政治的措置だったのではないかと指摘されている。
業火日
最高気温が51℃以上の日。
2033年、天候管理省は、50℃を超える暑さは人体への負担が格段に大きく、1℃の上昇でも深刻な被害をもたらすことから、国民への注意喚起を目的として、50℃以上の気温に対して1℃刻みで名称を設けることを決定した。
- 業火日（ごうかび）：51℃
- 炎獄日（えんごくび）：52℃
- 焦熱烈火日（しょうねつれっかび）：53℃
- 冥熱死滅日（めいねつしめつび）：54℃
- 無間地獄日（むげんじごくび）：55℃
寂滅日（じゃくめつび）
最高気温が56℃以上の日。
2035年頃から人々の間で自然と使われるようになった言葉。天候管理省非公認。
天候管理省は、56℃以上の気温については一切公表しなくなった。しかし、実際には56℃を超える日が発生しており、人々はそうした日を自然とこのように呼ぶようになった。
観測気温が56℃を超える頃には、都市部の体感気温は60℃を超え、屋外での活動は事実上不可能となった。
人間は深部体温が42℃を超えると生存できないとされている。そのため、空調設備が停止した場合の生存可能時間は極めて短くなり、空調の故障や停電は、そのまま死に直結するようになった。極限状態では発汗も止まり、暑ささえ感じなくなる。やがて意識を失い、暑さだけでなく、あらゆる感覚が消えていく。苦しみもなく死に至る様子から「寂滅日」と呼ばれるようになった。
2036年、天候管理省は「根拠のない地球温暖化説によって国民に不安をあおった」との理由で解体され、新たに気象安全省が発足した。
同年、気象安全省は、気候安全法を制定。気象予報事業を気象安全省の独占事業とし、大学や研究機関、民間企業による気象研究、及び予報を禁止した。また、「地球温暖化」に関する研究を「国民の安全を脅かすもの」として禁止、またそれに関する説をネットやSNSを通じて発表・拡散した場合は、「治安の撹乱、及び陰謀論の流布」として取り締まりの対象となった。
翌年、自民党政権は、第3次京都議定書を破棄。温暖化対策を日本に要求することは主権侵害として、国連から脱退した。
2038年──そして、誰もいなくなった。
参考
・「酷暑日」その命名理由は？最高気温40度以上、今年すでに8地点 – 東京新聞
・猛暑日 – コトバンク
・熱帯夜 – コトバンク
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