『東京停車場之前景』（1919年）
第一次世界大戦の終結と国際秩序の変容
日露戦争後の日本は、朝鮮を併合し、南満州鉄道を手中に収めたことで、ようやくヨーロッパ諸国と同様に植民地経営を行い、国際社会において列強と肩を並べる時代を迎えた。また、明治維新以来の外交的課題であった不平等条約の解消も、ほぼ成し遂げていた。
日本が列強の一角として台頭してきたちょうどその時期、東アジアには新たな政治的空白地帯が出現する。
1911年、辛亥革命によって清朝が倒れ、中国大陸は以降、無政府状態に陥った。
1914年には第一次世界大戦が勃発し、ヨーロッパ諸国の極東への関心は一時的に後退した。さらに1917年にはロシア革命が起こり、ロマノフ王朝が崩壊、新たにソビエト政府が発足した。この新政府は、帝政ロシア時代に締結された秘密協約をすべて一方的に破棄し、これに伴って満州からも撤退した。ロシア革命によって、北方にも政治的空白が生まれることとなった。
こうした動きを受け、日本政府および軍部は、ユーラシア大陸東部において、政治的空白と無秩序状態が生じていると認識するようになった。
1918年、ヨーロッパに未曽有の被害をもたらした第一次世界大戦が終結した。戦争は、戦死者約1600万人、負傷者2000万人、行方不明者・傷病者約800万人という甚大な人的被害をもたらし、ヨーロッパ社会に深刻な影響を与えた。
この悲惨な経験から、反戦・平和を求める国際世論が高まり、国際連盟の創設や、後のパリ不戦条約の締結へとつながっていく。ここにおいて、人類史上初めて「戦争の非合法化」が理念として掲げられることとなった。
一方、日本における第一次世界大戦の人的被害は、戦死者わずか415名にとどまった。そのため、多くの日本人にとって、こうした国際世論の高まりは現実味を持たず、実感を伴うものではなかった。むしろ、1919年には大戦景気に沸き、日本経済は一時的に活況を呈した。このため、日本は国際秩序や戦争観の変化を深刻に受け止めず、その姿勢は後の戦争の泥沼化を招く遠因となっていく。
1919年のパリ講和会議、そして1921年のワシントン会議では、国際協調と軍備縮小が掲げられ、1920年代には一時的な世界の小康状態が実現された。日本がようやく国際政治に本格的に参加する資格を得た時点で、国際社会は新しい趨勢へと変化しだすのである。
満州事変と日本の孤立
1920年代の終わり頃には、アジア情勢が変化し、ワシントン体制は次第に維持困難な状況となりつつあった。
ワシントン体制とは、中国に権益を持つ列強諸国が中国を共同で管理する枠組みであり、中国を真の主権国家として扱うものではなかった。
しかし、当時の中国はすでにそれまでの姿とは一変していた。辛亥革命を経て、中国国内には急速にナショナリズムが芽生えており、1920年代末には蒋介石率いる国民党が全国統一を進め、19世紀の怠惰な王朝政治からの脱却を図っていた。
国民党の勢力が華北にまで及ぶと、日本は自国の満州権益が脅かされることに強い危機感を抱くようになる。加えて、当時の国民党は排外主義の高まりを背景に、外国勢力による権益を即時に奪還すべきだと主張していた。
一方、ロシアではボルシェビキ政権が誕生し、北方からの共産主義の浸透が、日本にとって深刻な脅威として意識されるようになる。
さらに、第一次世界大戦の終結により、列強の関心は再び中国の権益に向けられるようになった。
第一次大戦後の極東には一時的な政治的空白が生じ、それが日本・中国・ロシア・アメリカなどの勢力進出を誘発した結果、1930年代には一触即発の混迷状態を招いていた。
こうした状況下、日本の軍部、特に関東軍の中には、満州を中国本土から切り離し、緩衝地帯として利用しようとする構想が芽生えた。その間に日本主導で満州を産業化し、ソビエトの南下を食い止めるという計画である。関東軍はこの構想に基づき、独自の極東戦略を秘密裏に立案し始めた。これが後の満州事変へとつながっていく。
一方、日本政府にとってソ連への対抗は、当初、国防および外交上の問題であったが、すぐに国内的な課題にもなっていく。国内の共産主義勢力が急速に伸長していたためだ。
1925年にはソ連との国交樹立と並行して治安維持法が制定された。これは、国外からの指示を受けて活動する革命勢力に対して、従来の法制度では不十分と判断されたためである。
当時の日本社会には、社会主義や共産主義に対抗しうる理論やイデオロギーは存在せず、1920年代を通じて日ソ間では冷戦状態が続いた。
1930年代に入ると、日本では共産主義という原理主義に対抗する形で、やはり原理主義的に解釈された国体思想が登場する。明治憲法下の立憲制と政党政治は、こうした左右の原理主義の噴出に徐々に耐えられなくなっていく。
日本の軍事力が東アジアで目立つようになると、アメリカは門戸開放政策を採り、日本に対する警戒を強めていく。
当初、日本は欧米列強と協調路線をとっていたが、軍部はこれに強く反発し、1930年の統帥権干犯問題や1932年の五・一五事件を通じて政治に圧力を加えていく。
関東軍はその間も独自に動き、1931年には満州事変を実行に移す。日本政府は、すでに軍の統制が全く取れない状況に陥っていた。
1932年、関東軍は満州国を建国。翌1933年、国際連盟は満州国を承認しない決議を採択し、これに反発した日本は連盟脱退を決定する。これを機に、日本は独自外交、独自路線を進めていくことになる。
満州国は、溥儀との密約のもと関東軍が実質的に支配した。国防と治安は日本が担当し、その費用は満州国が負担した。鉄道、港湾、水路、航空路の管理権はすべて日本側にあった。日本人が満州国参議や中央地方の官僚として多数登用され、その選任、解任には、関東軍司令官の同意を必要とした。政治の中心は国務院で、その長である国務総理は中国人だが、実権はその下の地位にいる日本人総務長官が握っていた。
満州事変の首謀者である石原莞爾は、建国から半年も経たないうちに東京へ更迭される。
彼は独自の世界戦略を持ち、明確な運営方針を持って満州国を構想していた。石原が去ったのちは、満州国は「独立国家」としての体裁を急速に失い、実態は日本の植民地に等しいものとなっていく。満州国が掲げた「五族共和」という理想も吹き飛んだ。
石原は、満州国をしばらくの間、緩衝地域として安定させ、その間に強大な産業力を持つ友好国家として発展させる計画だった。そして、その国力を背景に将来必ず勃発するアメリカとの最終戦争に勝利する、という遠大な戦略があった。
そのため、1937年、盧溝橋事件を契機に日中戦争へ突入しようとする関東軍に対し、当時陸軍参謀本部作戦部長であった石原は強く反対した。「十年の安定が必要であり、そもそも敵は中国ではなくアメリカだ」という考えによるものだった。
しかし、日本はこれを契機に中国本土への本格的な進出を加速させていく。
1931年の満州事変は、関東軍による計画的な侵略行動であった。当初こそ国際連盟を中心に激しい非難が起きたが、満州国の建国宣言以降は、各国とも次第に黙認するようになる。満州は歴史的に中国の領土としてみなされておらず、また、日本の行動を過度に批判すると中国本土に対して持っている西欧各国の権益の正当性も危うくしかねなかったからである。
これに対して、1937年の支那事変（盧溝橋事件を発端とする日中戦争）は、当初は偶発的な武力衝突とされたが、日本軍の軍事行動が中国本土に明確に向けられたことから、西欧諸国の強い関心と激しい非難を呼び起こした。
この事件以降、日本に対する国際世論は一気に硬化していく。
すでに国際連盟を脱退していた日本は、ここにおいて国際協調の路線を完全に放棄することとなった。
第一次世界大戦以降、戦争や国際秩序に対する考え方が大きく変化していたという事実を、日本は軽視していた。
この結果、日本国内には次のような考え方が生まれる。すなわち、「日本は国際社会において常に批判を受け、不利益を被るばかりであるなら、欧米主導の国際秩序に関わる意味はない。むしろ、日本は東アジアにおいて独自の秩序を形成し、その盟主となるべきだ」というものである。これがいわゆる「大東亜共栄圏」の構想である。
こうして日本は、自ら外交戦略の幅を狭めることになった。残された道は、戦後秩序に不満を抱くドイツ、イタリア、ソビエトとの接近であった。しかし、それはやがて、独ソの複雑怪奇で欺瞞的な同盟関係に日本が翻弄される結果をもたらすのである。
第二次世界大戦
日米戦争が始まる半年前の1941年4月、突如として日ソ中立条約が締結された。有効期間は5年と定められていた。この条約の主な内容は、独ソ戦が起きた際には日本が中立を守り、日米戦が勃発した際にはソ連が中立を守る、という相互の中立義務であった。
スターリンは、迫り来るドイツ軍のソ連侵攻について、米英の情報機関を通じてすでに2月の時点で知らされていた。しかし彼は、それをチャーチルによる謀略と見なしていた。1939年8月には独ソ不可侵条約が締結されていたとはいえ、日本が日独伊三国同盟の一員としてドイツに呼応し、東から侵攻してくる可能性も否定できなかった。スターリンは、極東の安全を確保し東部戦線を安定化させるため、日ソ間の関係強化を図る必要があると判断したのである。
ソ連側にはさらに、日本の軍部内で「北進論」と「南進論」が対立しているとの分析があり、日本を南進に誘導する意図もあった。スターリンの思惑どおり、日本は南進を決定し、1941年7月には仏領インドシナ南部への進駐を開始する。これに対し、アメリカは即座に在米日本資産の凍結と石油輸出の全面禁止を実施し、日米英との戦争は不可避の状況となった。
アメリカの対日政策は、日本の南進を機に強硬化し、1941年11月26日には「ハル・ノート」と呼ばれる最後通牒を日本に突きつけた。その約2週間後の12月8日、日本は真珠湾を奇襲攻撃し、アメリカとの戦争が始まった。
アメリカ主導の戦後処理へ
1945年2月、日独の敗戦が濃厚となるなか、ルーズベルト、スターリン、チャーチルの三首脳は、クリミア半島のヤルタに集まり、戦後処理について会談を行った。スターリンはこのヤルタ会談で、ドイツ降伏後、2〜3か月以内にソ連軍を対日戦に参戦させることを約束し、その見返りとして、日露戦争で失った南樺太の回復、満州における権益の復活、千島列島の併合を要求した。ルーズベルトはスターリンに対して妥協的な姿勢を示し、これらの要求は最終的に密約として認められた。
4月、ルーズベルトの急逝を受けて新大統領に就任したトルーマンは、スターリンに対して強硬な態度をとった。ヤルタ会談で交わされた密約の存在を大統領就任後に知り、激しく憤った。そして、原子爆弾の完成にめどが立つと、ソ連による領土拡張目的の対日参戦はもはや必要ないと考えるようになった。
7月16日、アメリカが原爆実験に成功すると、スターリンは対日参戦の時機を早めようと動き始める。当初予定していた8月下旬の攻撃開始を、独断で8月11日に前倒しし、さらに8月6日に広島に原爆が投下されると、急遽8月9日への繰り上げを決定し、攻撃命令を発した。トルーマンが原爆投下を急いだのも、ソ連の参戦を牽制し、日本にポツダム宣言を早期に受諾させることで戦争を終結させ、ソ連の極東進出を阻止しようとしたためである。すでにこの時点で、米ソ間の冷戦は始まっていたといえる。
そして、8月14日、日本はポツダム宣言を受け入れ、戦争は終結した。こうして、アメリカ主導による戦後処理が始まることとなった。
日本の戦争をどう評価するか
第二次世界大戦が終結したとき、アジアにおける植民地支配は終焉を迎えた。日本がアジア諸地域へ侵攻し、イギリス、オランダ、フランスの植民地体制を崩壊させた結果、これらの国々が再びアジアの支配者として戻ることはなかった。確かに、「日本がアジアの植民地支配を解放するために欧米諸国と戦った」という言い方は正確ではない。だが、結果として、日本の行った戦争が欧米諸国のアジア植民地支配を覆したという客観的事実は残るはずだ。
日本はこれを正当化することはできないが、「アジア解放」という意図や、「自衛戦争」としての側面が全面的に否定されているわけではない。ヨーロッパ諸国は、自国の国益のために植民地を拡大したが、結果として現地に近代文明をもたらすことにもなった。同様に、アメリカも侵略の果てに「自由」や「民主主義」の理念を広めたという側面がある。であれば、日本もまた「侵略」の結果としてアジアの植民地支配を終焉させた、という歴史認識を持つことが、必ずしも非難されるべきとは言えないだろう。
むしろ日本の問題は、第一次世界大戦以降、戦争が非合法化され、国際秩序が国連を中心とした集団安全保障体制に変化していたという事実をほとんど理解していなかった点にある。日本はこの変化を無視し、19世紀型の「正当な権利としての戦争」を続けてしまったのである。
20世紀の国際秩序では、戦争の遂行に正当性の証明が重要であり、国際社会からの承認が必要だった。日本に欠落していたのはこの認識である。
大東亜共栄圏という日本の掲げた大義は、あまりに後付けの理屈に過ぎず、国際社会の理解を得るには至らなかった。「自衛のための戦争」という名分も、「生存圏」の概念を過度に拡大解釈したものであり、説得力を持ち得なかった。
第一次世界大戦後のヴェルサイユ体制が、敗戦国に対して懲罰的であり、戦勝国の利益のみを保護する不公平な体制であったことは確かである。また、アメリカは中国での権益を確保しようとし、日本の進出を一方的に牽制した。当時の国際社会は公平性に著しく欠けていた。
だが、それでも明治の日本国家が不平等条約を押し付けられながらも、ヨーロッパの近代的国際秩序に順応しようとしたように、20世紀型の国際秩序へ参画していく道もあったのではないだろうか。日本は、人類に共通する普遍的価値に基づいて自国の行動を正当化し、国際社会を説得する能力を欠いていた。そもそも、そのような思想的基盤自体が欠如していた。そして、残念ながら、その状況は今日においても大きく変わっていないのではないだろうか。
東京裁判のように、日本の戦争が勝者の価値観によって、一方的に断罪されるのは明らかな間違いだろう。だが、日本の選択が誤っていたことは、日本人自身が深く受け止めなければならない事実だ。
過去を見つめることは、未来を考えることである。日本は二度と同じ過ちを犯してはならない。
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