（水野年方『大日本帝国万々歳 成歓衝撃我軍大勝之図』明治27年）
外交の手段としての戦争、倫理から評価される戦争
日本の近代化の歴史は、戦争の歴史でもある。日本は、近代国家として台頭し、西欧列強による帝国主義の国際秩序に進出していく中で、様々な戦争へと関わっていった。
戦争とは、通常の外交が破綻した極限の状況である。通常の外交手段が破綻する中で、それでも国家の意志を実現しようするとき、国家はしばしば戦争という最終手段に打って出る。戦争に際しては、それまで外交によって築かれてきた条約や国際法など、国家が順守すべき規約が無視、あるいは破棄されることがある。戦争では、国際関係や倫理よりも国家意思が重視されているからだ。いわば国家エゴをむき出しにした状態だ。
戦争とは国家意思をあくまで貫徹しようとする意志であり、そのための手段だということができる。
だが、国家の行為は、第三国や後世の人々から厳しい評価の目にさらされることになる。条約や国際法を無視した行動や必然性、正当性を欠いた戦争を繰り返すことは、戦後の交渉や国際関係での立ち位置を著しく困難なものにする。
ここで戦争に関する倫理面が問われることになる。戦争を純粋な外交手段として捉えても、倫理という問題からは逃れることはできない。
戦争において、その「必然性」と「正当性（大義）」は常に問われている。
日本の現代史における戦争は、大国間の思惑に翻弄され、条約や同盟関係が複雑に入り組んで、その必然性や大義が曖昧なまま進展した。
第一次世界大戦まで戦争は正当な権利であり、外交の手段として行われたが、1920年代以降は、戦争の評価が主に倫理的な側面から問われるようになった。第一次世界大戦という未曽有の破壊と殺戮は、戦争に対する考え方に変化をもたらしたのである。
日本は、戦争において倫理やその正当性が問われるようになった時代の変化に気が付かず、1930年代以降も自己防衛の正当な権利としてのみ戦争を繰り返した。日本の戦争においても「大義」は存在したが、それはしばしば拡大解釈され、むしろ侵略のための正当化に利用されてしまった。国際社会における戦争の価値観が変化したこと、それにもかかわらず大義や正当性が曖昧なままであったこと、それが余計に日本の戦争の評価を難しくさせている。
日本の戦争はどのように評価されるべきだろうか。
当時の日本の立場をより分かりやすくするために、日本の戦争前後における国際関係と外交状況について、最低限押さえておくべき点だけを取り出し、それを以下に素描してみよう。日本の立ち位置とそれを取り巻く状況が明確になれば、日本の戦争に対する評価も自ずと明らかになるだろう。
東アジアへの列強進出 – 帝国主義時代の始まり
19世紀後半よりヨーロッパ列強は、帝国主義の時代を迎える。植民地の獲得とその経営は、資本主義の発展と経済恐慌回避のための正当な権利であり、国家が生き残っていくための当然の手段でもあった。そのため列強による植民地獲得競争は熾烈を極め全世界へと広がっていく。
東アジアへの列強進出は19世紀前半より始まる。
1840年、イギリスは、清の市場開放と輸入超過解消を目的にアヘン戦争を引き起こした。1842年に戦争はイギリスの勝利で終結、南京条約を締結して香港島を割譲させた。さらに1856年、外国人排斥事件がきっかけとなりアロー戦争が勃発。この戦いでも清は敗れ、1860年の北京条約により香港島対岸の九龍半島を割譲させられた。
列強との戦争や太平天国の乱（1851）など清の混乱に乗じて、北からはロシアが進出。1858年、アロー戦争中の清に圧力をかけてアイグン条約を結び、黒竜江以北とウラジオストックのある沿海州をロシアへ割譲させた。
ビルマは1824年から1886年間の3次にわたるイギリスとの戦争の結果、イギリスの植民地としてインド帝国に編入された。他の東南アジア地域へは、フランスが進出。1858年のインドシナ出兵を皮切りにベトナム、カンボジアを保護国化。1884年清仏戦争により、宗主国の清からベトナム保護国化を承認させ、1887年、フランス領インドシナ連邦を形成。1899年にはラオスも編入した。
日本はアジアの惨状、特にアヘン戦争の結果を見て危機感を募らせ、明治維新を断行した。以降、近代化政策を採り、富国強兵を進める。日本が植民地化されないためには、自ら植民地の獲得、経営を行い、列強に伍するだけの強国になるほかない。それが明治日本の決断だった。
明治維新を遂げたばかりの日本にとって、李氏朝鮮は、清に残された数少ない属国だった。日本の進出は朝鮮以外の選択はなかった。
日清戦争
1894年、朝鮮半島で東学党の乱がおこると日本は在留邦人保護の名目で出兵し、宗主国清の軍隊と漢城（ソウル）近郊で対峙することになった。騒乱が収まると日本は、大院君を擁立して朝鮮に新政権を樹立、朝鮮内にいる清国軍の撤兵を日本に委ねるという命令を取り付けた。対清開戦の大義名分を手に入れた日本軍は、1894年7月、清の軍隊へ攻撃を開始。翌8月、清国に宣戦布告し、日清戦争が勃発した。
1895年、日清講和条約（下関条約）により戦争は終結。日本は清国から李氏朝鮮の独立を認めさせ、台湾及び、旅順、大連を含む遼東半島を割譲、2億両の賠償金を課した。
だが、下関条約の6日後には、この戦後処理にロシアが反対を示し、猛烈に干渉を行ってきた。ロシアは、フランスとドイツの同調を取り付けたうえで遼東半島の返還を要求。この三国干渉により日本は遼東半島を手放すことになった。遼東半島の旅順は大軍港であり、南満州、朝鮮の軍事的要であった。このときから日露関係は極東の権益をめぐって対立を深めていく。
日露戦争
1898年、ロシアは遼東半島を清から租借し、旅順、大連に大要塞を構築し始めた。さらに2年後の1900年に清で反キリスト教的排外運動である義和団事件が起きた際には、列強八カ国が北京や天津で鎮圧にあたっている間に、満州全土を一挙に占領し、朝鮮に武装兵を上陸させた。ロシアは満州の植民地化を既成事実化しようとしたが、日米英の反対により失敗した。
日本はロシアの侵攻に対抗するため軍備の近代化を進めるとともに、外交では日英同盟を1902年に締結し、ロシアを牽制した。イギリスは当時、ボーア戦争に30万人を派兵していたため極東に兵を送る余裕がなく、極東におけるロシアの牽制として日本と同盟した。これは当時の日本にとって、数少ない外交上の成功であり、この後20年間ほどこの同盟から両国は多大な恩恵を受けることになる。
ロシアは満州を占領したまま、国際公約の撤兵に応じないどころか、国境の要所に砲台を築くなど朝鮮侵略の準備を進めていた。満州と大韓帝国に関するロシアとの交渉が暗礁に乗り上げた1904年、日本はロシアに宣戦布告した。
1905年、セオドア・ルーズベルトの仲介でポーツマス条約が結ばれた。アメリカは、中国進出のためにロシアと日本の適度な均衡を望んでいた。そのため、どちらかが一方的な勝利を収める前に仲介して戦争を終結させた。
この条約により、ロシアの満州撤退、及び韓国への不干渉、南樺太の日本への割譲、遼東半島の租借権と東清鉄道の日本への譲渡が決められた。
鉄道の譲渡には、沿線にある炭鉱の採掘権や森林の伐採権、付属地の利用なども含まれていた。日本はこれらの開発を国策会社に任せることにし、イギリスの東インド会社に倣って、南満州鉄道株式会社を設立した。
一方で、ロシアとは、4回にわたり日露秘密協約を結び、朝鮮と南満州における特殊権益を日本が、外蒙古と北満州におけるそれをロシアが支配することを認め合った。
日本は、1910年には大韓帝国を併合し、1915年には第一次世界大戦中に対華21カ条を要求した。これで朝鮮を完全に植民地化し、南満州の権益独占を完全なものにした。
日本は日清日露を戦い、第一次世界大戦を経て、ようやくヨーロッパの国々と同様に植民地経営を行い、国際社会で諸国に伍する地位を獲得した。1911年、小村寿太郎外相によって日米通商航海条約が結ばれ、関税自主権を回復し、これを機に英独仏伊とも条約改正を進め、明治維新以来の外交的課題である不平等条約改正もほぼ成し遂げた。
国民の間には、日本が一等国になったという実感も広く共有されるようになっていた。
日清日露戦争までの日本の行動は、国際的な非難を呼び起こすものはほとんどなにもなかった。もちろん植民地での反発は当然あったが、植民地の獲得と経営自体は、当時の国際通念では国家の正当な権利として認められていたのである。
『東京停車場之前景』（1919年） [adcode] 第一次世界大戦の終結と国際秩序の変容 日露戦争後の日本は、朝鮮を併合し、南満州鉄道も手に入れたことで、ようやくヨーロッパの国々と同様に植民地経営を行い、国際社会で西[…]
