ブックオフ、2期連続の営業赤字──変化する時代にどう対応するか

時代の転換点に立つブックオフ──ビジネスモデル再構築の行方

　かつて「新古書店」という独自の業態で一時代を築いたブックオフであるが、近年その勢いに陰りが見えている。

　2017年3月期の業績予想によると、営業損益は4億円の赤字、最終損益も13億円の赤字となる見通しである。これにより、2016年3月期に続いて2期連続の最終赤字となる見込みであり、経営の厳しさが鮮明となった。

　株価も低迷を続けている。リユース事業への業態転換も十分な成果を上げておらず、主力である中古本の売上も低調である。かつて身近にあったブックオフの店舗も、この2〜3年で次々と閉店しており、利用者からは「これからどこで古本を買えばよいのか」といった声も聞かれるようになった。

　これらの状況は、ブックオフという一企業の経営力の問題というよりも、事業環境そのものが大きく変化していることに起因している。

　ブックオフの経営不振の背景には、「電子化」という歴史的な構造転換がある。この変化は数十年に一度レベルの大規模なものであり、多くの企業がこの流れに適応できずに淘汰されてきた。

　書籍、音楽、映像といったコンテンツは急速にデジタル化が進み、紙の本やCDなど、物理的な「モノ」への需要は年々減少している。ブックオフの従来型ビジネスモデルは、こうした市場変化への対応が遅れ、時代の波に取り残されつつある。

　この流れは、企業努力だけでは抗いきれないものである。ゆえに、ブックオフが生き残るためには、時代に即した新たな業態を模索しなければならない。

　今後、ブックオフが再建を果たすための現実的な選択肢は、次の二つである。

リユース事業の拡大
　本やCDといった情報コンテンツは電子化の波にさらされているが、家電、日用品、衣類など、日常的に使われる「モノ」の需要は引き続き存在する。これらを対象としたリユース事業の拡充こそが、今後の成長の鍵を握る。現状では成果が見えにくいが、この分野を継続的に強化する以外に道はない。
店舗の大型化と集約
　すべてのコンテンツが完全に電子化されるわけではない。紙の本やCDといったモノは一定の需要を保ち続ける。そうした需要に応えるためには、多店舗展開ではなく、商品点数を豊富に取り揃えた大型店への集約が有効である。商品を「探す楽しさ」「偶然の出会い」といったリアル店舗ならではの体験価値を提供できるかどうかが、今後の生き残りを左右する。